メディア展望 2026年11月号 No.779
編集長のひとこと
■巻頭には時事通信国際報道部の平岩貴比古デスクが「日本から見えないプーチン・ロシアの内実」と題して行った講演録を掲載しました。ウクライナ戦争はこう着状態で、停戦交渉は暗礁に乗り上げたままです。ロシア情...
公益財団法人新聞通信調査会(西沢豊理事長)は2026年7月17日から8月16日にかけて全国の18歳以上の5000人を対象に「第19回メディアに関する全国世論調査」を実施した。この調査は、訪問留置法で行い、53・5%の2676人から回答を得た。本調査は特定のメディアのユーザーに偏らない国民全体を代表するサンプル設計(住民基本台帳...
「ボートマッチなんて、今さら取り上げて何か意味があるの?」。東京・汐留の高層ビルのレストランで、少しぜいたくなランチをつつきながら、大手出版社の編集者はあきれ顔で言い放った。確かに日本のボートマッチは2007年に毎日新聞が本格的に開始してから20年近くがたつ。国政選挙のたびに、大手メディアがウェブ上で選挙...
これまでの連載で、自分が記者時代にやってきたことを棚に上げて、メディアの日本語の粗探しのようなことを書いてきた。今回は趣を変え、ちょっとニヤリとする日本語表現を取り上げたい。
「しかと捕獲」「シカめっつら」
2026年10月2日、ネットニュースの見出しに「やな大臣」という言葉が一斉に流れた。これは、農林水...
サンパウロに赴任してから約4カ月半が経過した。到着した当初は、雨や曇りの肌寒い日が続き、どんよりした雰囲気に包まれていた街も、春が到来し、すっかり明るくなった。最近は、日中の最高気温が30度を超える日も多い。
突然の停電や、自宅や支局のビルのエレベーター故障、大雨による電波障害など、予期せぬトラブルも...
「阿房(あほう)列車」シリーズなどユーモアあふれる作品で知られる作家で随筆家の内田百閒。1945(昭和20)年5月25日、米軍の爆弾や焼夷弾(しょういだん)による空襲で東京・麹町区(現千代田区)五番町の自宅を焼失した。
日本本土はすでに米軍機の爆撃圏内に入っていて、空襲による焦土化が進んでいた。東京では3月10日、墨田...
8月の千葉豪雨の際、四国、九州を含めた知人数人から「大丈夫か?」と電話とメールがあった。9月の台風25号でも、共同通信時代の先輩が心配して連絡をくれた。それはそうだろう。あのテレビの画像の氾濫(はんらん)を見れば。冠水の中を突っ込んでいく車、泥水に沈むコンビニやラーメン店、道路のあちこちに放置された車両…。...
9月5日(土)午後9時ごろ、中学の同窓会の懇親会を開いていた岐阜県本巣市のケーキ店「さんらいず」で、招かれざる客の葬祭業の林寛至容疑者(70)がガソリンをまいて放火した。同容疑者と女性店長、曽野さとみさん(66)=11日死亡確認=と男性と女性客ら計4人が刺し傷や、やけどなどで死亡、1人が重傷を負った。2階建て店舗兼住宅...
大学のキャンパスというのは、季節の変化を感じやすいところである。
キャンパス内の木々の色彩も変化するが、卒業式や入学式といった大学行事に合わせて身に着ける学生たちの衣装も、季節を感じるきっかけとなる。特に9月に行われる卒業式では、カラフルな民族衣装に卒業式用の荘厳なガウンを羽織る留学生も少なくなく、...
夕方、ロンドンでテレビをつけると目に飛び込んでくるのがウクライナ戦争の現場だ。破壊されたビル、炎に包まれた建物にホースで水をかける消防隊の姿、物資不足で苦しむ市民の声。世界各地で攻撃と破壊の日々が続くが、ウクライナ戦争は欧州の市民生活と深く結び付いている。米国には和平に向けて「公正な仲介者」になって...
米有力紙ニューヨーク・タイムズ(以下NYT)は2026年、創刊175周年を迎えた。ニューヨークの観光名所タイムズ・スクエアは、同紙の名前に由来する。本社がそこにあったからだ。宅配の時代が終わり、発行部数、広告収入が激減する21世紀に入って、デジタル有料購読に踏み切り、今や「世界最大のデジタル購読者数を有する」(発...
最近、中国の時代劇『蘭香如故』が、中国本土と台湾で大きな反響を呼んでいる。同作は9月11日、中国中央テレビ(CCTV)第8チャンネル、大手動画配信プラットフォーム「騰訊視頻(テンセントビデオ)」、Disney+で同時に放送・配信を開始した。配信開始からわずか5日で、騰訊視頻の同年最高ヒット指数を更新し、第18話までの再生...
1970年刊行のソビエト大百科事典は「アネクドート」について「現代においては、機知が効いて意外な結末を持つ口承の短い笑い話」「ロシアでは18世紀後半から広がり、現代の都市フォークロアとして広く定着している」と説明している。官製の大事典は当然ながら、抵抗の精神や不満のはけ口になることには全く触れていない。...
お知らせ
-
2026/11/5