報道は3K職場─様変わりのマスコミ就職事情 会社主義から脱却した採用戦略を
大学のキャンパスというのは、季節の変化を感じやすいところである。
キャンパス内の木々の色彩も変化するが、卒業式や入学式といった大学行事に合わせて身に着ける学生たちの衣装も、季節を感じるきっかけとなる。特に9月に行われる卒業式では、カラフルな民族衣装に卒業式用の荘厳なガウンを羽織る留学生も少なくなく、キャンパス内に独特の雰囲気を醸し出す。
同様に、3月1日の会社訪問解禁に合わせて、キャンパス内にはスーツ姿の学生たちが急増するようになるのだが、このところ、その就職活動が随分と変化をしてきているように感じる。
私が大学で所属する新聞学科というのは、英文名がDept.of Journalismであるように、ニュースペーパーの「新聞」というより、ジャーナリズムやメディア研究を専攻する学科ということで、マスコミ志望の学生が多いのが特色であり、また、例年、それなりの数の学生が、メディアの現場に巣立っていく。
「マスコミ」と言えば、就職活動をする学生にとっては人気業種の一つとされてきたが、このところその受け止め方にも変化が見られているように思う。
今月の本欄では、彼らとのキャンパスでのやり取りなどを基に、放送局を中心としたマスコミへの就職活動情報を報告したい。
インターン重視の採用計画
今、マスコミへの就職を志望する大学3年次の学生の動きが活発になっている。それは、夏から年末にかけてマスコミ各社はインターンの受け入れを実施する一方で、民放局などでは、早々に本採用の試験も開始するからである。
背景にあるのは、日本社会の慢性的な労働力不足である。就職活動をする学生たちにとってこの状況は、圧倒的な「売り手市場」となっていることを意味する。勢い、採用決定時期の早期化を生み出す。
他方において、インターンによる企業側の受け入れ過程を、採用決定にあたって判断材料にできることが認められたこともあって、インターンを実施する企業が急増している。中には、インターンで受け入れた学生からのみ、採用を決定するという企業も登場していると聞く。
そのようなこともあって、学生たちは採用につながるインターンに受け入れてもらえ、そこで評価を得られるかに力を注ごうとする。勢い、「インターンに参加するので、授業の休みを公欠扱いしてほしい」といった不届きな要求をしてくる学生すらいる。
マスコミは人気業種なのか
大学教員にとっては迷惑な話だが、メディア研究者としては、そういったメディア組織側の事情も分からなくはない。
以前ほどではないにしても、他の業種に比べて、マスコミの就職先としての人気は、それなりにある。ただ、学生たちの様子を見るとその内実には、変化が起こっているのは確かなようだ。
先日も、ある地方紙の採用担当が、10年前に比べると採用試験を受けてくれる学生が10分の1になったとボヤいていたが、それでも採用予定数からすれば、何十倍もの受験生が集まってきているわけである。圧倒的な売り手市場の新卒大学生の採用に当たって、その倍率を誇っているのは、まだまだ人気がある証拠である。
ただ、就職学生たちも、業種や職種によっての志向に偏りが大きくなってきていることも確かだ。
そのことを示して象徴的なのが、マイナビと日経新聞が行っている「マイナビ・日経2027年卒大学生就職企業人気ランキング」での順位である。毎年行っているこの調査の直近の発表は今年の3月で、来年3月卒の学生に対して行ったもの。文系学生の人気ランキングの100位までに入っている放送局は、80位のNHKと98位のTBSグループのみである。新聞社は1社も入っていない。
ただ、よく見ると、26位に東宝、43位に集英社、46位に講談社、93位にKADOKAWAと、映画会社、出版社は、それなりに健闘している。
そこから透けて見えてくるのは、マスコミのイメージの揺らぎである。新たな表現世界を作り出すというクリエイティブなイメージの一方で、その業務負担の大きさへの不安である。
特に「報道」関連の職種があるマスコミが忌避される傾向があるようだ。学生からは、報道職種=3K職場というイメージがついて回っているのではないか。また、地方勤務を忌避する関東圏の学生の姿も垣間見える。
その背景にあるのは、学生の進路決定に対する親の発言力・影響力の強さである。
今の大学生は、思春期をコロナ禍によって、家庭で長時間過ごす生活を余儀なくされた。それらの学生たちは、親との絆が特に強い。それ故に学生の就職先の決定に、少なからず親の影響が及んでいるようである。
現に私も、ある学生から「自身の選択に親が反対しているのだが、どうしたらよいか」という相談を受けた。私からは、「自身の人生なので、自分が責任を持って進路を決めることがよいのでは」という、ありきたりな回答しかできなかった。
ただ勤務する職場が、比較的中規模サイズの大学ということもあってか、卒業生からの連絡や相談も少なくない。特にいったん、就職はしたが、新たなチャレンジを試してみたいと、国内外の大学に進学するための推薦状を求められることは、年に複数回はある。そこから見えてくるのは、明らかに職業に対する認識の変化である。今の若者たちにとって、最初に入社した会社が定年まで務める職場であるという認識はない。むしろしっかりとスキルを身に付けたいという認識の方が強い。
他方で、採用するメディア組織の側には、いまだに「まっさらな」学生が、会社の色に染まっていくのが入社であるとする会社主義的風潮は少なからずある。日本の新卒学生が向きあう就職活動が、「就職」より「就社」と言われるゆえんである。それ故に中途採用者よりも、新卒で入社したプロパー社員を評価・処遇したがる風潮があることをしばしば耳にする。
日ごろから、民主社会にとって重要なのはダイバーシティーであると喧伝(けんでん)するメディア組織であるならば、この会社主義から脱却した採用戦略、人事戦略を強力に推し進めるべきではなかろうか。