「洛陽紙貴(洛陽の紙価を高める=日本では洛陽紙価)」という故事成語がある。古代中国・西晋の都、洛陽で、人々が人気の書物を書き写したため紙の価格が高騰した故事に由来し、後世には、書物などが広く読まれ、好評を呼ぶことを意味する。7月25日、中国・広西チワン族自治区の共産党機関紙『広西日報』が1面トップに掲載した長編記事「王的猜想(王の予想)」は大きな反響を呼び、品薄となって増刷された。通常価格1・35元(1元=約23円)の新聞が、インターネット上では65元という高値で転売され、まさに現代版の「洛陽紙貴」となったのである。

「王的猜想」にある「王」とは、7月23日に「数学のノーベル賞」とも呼ばれるフィールズ賞を受賞した中国出身の数学者、王虹のことであり、「予想」とは王虹が解決した難問「掛谷予想」のことである。中国国籍者として初の受賞となったことから、中国の主流メディアやSNS上の多数の個人メディアが競うように報じているが、その多くは彼女の成功物語を繰り返し伝えるにとどまり、報道の均質化とマンネリ化が目立つ。さらに、「北京大学大学院への推薦進学がかなわなかった」「受賞スピーチで北京大学への謝意を示さなかった」といった未確認情報やデマも拡散した。こうした過熱報道は、事実を掘り下げるよりも王氏という人物そのものを消費していることを示した。

評価と冷静な見方が交錯した注目記事

「王的猜想」は、こうした過熱報道とは一線を画す丁寧な取材と独自の視点によって注目を集め、メディア業界でもその報道手法が注目されている。

まず注目されたのは、紙面構成である。7月25日付の『広西日報』は、1面トップに掲載予定だった自治区の公式行事に関する記事を後ろに繰り下げ、「王の予想」をトップ記事として最上段に置き、1面の半分を割いた。党機関紙が、指導者の発言や視察をめぐる報道よりも1人の人物を前面に出すのは異例である。

そして、『広西日報』は王氏の出身地を拠点とする地元紙としての強みを生かし、王氏とつながりのあるさまざまな関係者を丹念に取材することで記事の土台を築く。記事は王虹の成功物語を構築するのではなく、成功に至るまでの悩みや迷い、進路の選択など、自らを調整しながら歩んできた過程に焦点を当てている。それが、疲弊した若者たちの現実感覚に響いた。

特に高く評価されたのは、ジャーナリズムの倫理を守る姿勢だ。王虹本人も家族もほぼ「不在」のこの記事では、「王虹の邪魔をしないようお願いする」「両親は一切の取材を受けていない」「大学側が彼女への取材依頼を数多く断っている」といった事実が、客観的に記されている。その一方で、学生時代の教師や同級生、友人・知人ら十数人に取材し、断片的な証言を積み重ねることで、完全ではないものの、十分にリアリティーのある人物像を浮かび上がらせた。

一方、この記事に対する冷静な見方も少なくない。「王的猜想」は本格的な特集報道というより、王虹の栄誉を紹介する「宣伝」に近いとの指摘もある。また、受賞を一過性の郷土の栄誉として扱うのではなく、これを契機に基礎学科教育や地元の人材育成環境をどう改善するかといった、社会的、制度的問題への踏み込みが不足しているとの批判もある。

「王的猜想」は、優れた人物ルポである一方、報道の目的という点では、人物顕彰型の記事という枠を超えるものではない。しかし、紙媒体の衰退が指摘され、深度のある報道はSNS上の量産型コンテンツやショート動画に太刀打ちできないとの見方が広がる現在のメディア環境において、「王的猜想」の反響は、取材の厚みと内容の質によって、深度のある報道がなお読者を獲得し得ることを示している。

問題提起に予想外の「世論の反応」

「王的猜想」とは対照的な事例として、中国中央テレビ(CCTV)の調査報道専門番組「焦点訪談」が7月14日に放送した「紙の上に植えられた水稲」が挙げられる。同番組は、湖南省永州市江華県における稲作面積の虚偽報告を取り上げた。現地では、約2万6000㌶の水稲作付けが割り当てられ、報告書には毎年、目標達成を示す数字が記載されていた。しかし、CCTVの記者がドローンによる撮影、現地調査、補助金受給者名簿との照合という三重の検証を行ったところ、実際の水稲作付面積と報告された数字には約1万㌶の開きがあることが判明した。実際には水田の多くがタバコや羅漢果などの換金作物に転用されていたのである。まさに調査報道と呼ぶにふさわしい内容である。

しかし、放送後、世論の反応は予想外のものとなった。「形式主義」を糾弾する声が上がると思われたが、実際のSNSでは、農民や末端の農村幹部に対する理解や共感を示す声があふれたのである。さらに、「農村の実態を知らない」「上級行政や制度の責任が問われない」など、番組の報道姿勢そのものに疑問を呈する声も目立った。

近年、農業資材や人件費が上昇する一方、コメの収益性は低く、農家にとって換金作物を選ぶことは生計を維持するための現実的な選択である。政策目標と農家の要求の板挟みとなる末端幹部は上から一律に課される作付け目標を達成できなければ責任を問われる。その結果、台帳の書き換えやデータの粉飾が、評価を乗り切るための苦肉の策となっている。

問題の根本は、農民や末端幹部個人にあるのではなく、現実を十分に反映できない評価制度と、食糧作物の収益を支えきれない農業政策にある。食糧安全保障のための作付け目標は必要だが、一律の目標を押し付けるだけでは、現場の「書類上の稲作」は解消できない。

CCTVの調査報道が批判された理由は、「問題の発見・暴露」にとどまり、取材対象者の生活実態を踏まえて、問題を生み出す構造的要因まで報道に組み込む視点を欠いていたことにある。

人物ルポの「王的猜想」と調査報道の「紙の上に植えられた水稲」は、ジャンルこそ異なるものの、報道が民生の実態をどこまで捉えているかが、受け手の評価を大きく左右することを示している。2025年以降、調査報道への規制緩和の動きもみられる中、制度的・資源的に優位な立場にある党・政府系メディアが、いかに取材資源や発信力を受け手にとって意味のある報道に生かすかが課題となっている。